この記事では、世界有数の総合電機メーカー、株式会社日立製作所の採用情報や年収などをご紹介します。
日立グループの中核企業で、日本の優れたモノづくりの技術を象徴する企業のひとつである日立製作所の採用情報や年収が気になるという人は多いのではないでしょうか?
さまざまな情報を通じて企業の魅力をよく知れば、就活に挑戦する意欲がさらに高まるかもしれません。
日立製作所に興味がある就活生は、ぜひ参考にしてみてください。
社会インフラの発展を支える多国籍企業
日立製作所は1910年の設立以来、
「優れた自主技術と製品の開発を通じて社会に貢献する」との企業理念を貫き、日本の近代化と戦後復興を支えてきました。
テレビや洗濯機、冷蔵庫などの家電製品のみならず、
1964年に営業運転を開始した東海道新幹線や世界初の都市交通として同年に開業した東京モノレールの車両製造を担うなど、人々の暮らしに欠かせない社会インフラの発展を支えています。
スマートシティの実現に向けた都市開発やエネルギー事業、AI、ヘルスケアなどさまざまな社会イノベーション事業を手掛けている日立製作所は世界中に製造・販売拠点を広げた多国籍企業としての地位を固め、
2022年3月期の連結売上収益は10兆円超。
連結従業員数(2022年3月末現在)は36万人余りに上ります。
社内協業で生まれる新事業・技術
日立製作所の仕事は
「研究」「設計」「生産」「販売」の分野に分けられ、それぞれの分野にはさまざまな技術系・事務系職種が以下のように紐付いています。
異なる職種がコラボレーション(協業)することで、新たな事業・技術が生み出されているのも日立製作所の強みです。
- 研究:研究開発(技術系職種)
- 設計:設計開発(技術系職種)、システムエンジニア(技術系・事務系職種)、品質保証(技術系職種)
- 生産:生産技術(技術系職種)、資材調達(事務系職種)、生産管理(事務系職種)、品質保証(技術系職種)、システムエンジニア(技術系・事務系職種)
- 販売:営業技術(技術系・事務系職種)、営業(事務系職種)
- 全分野共通:知的財産マネジメント(技術系職種)、人事・経理財務・法務・事業企画(事務系職種)
このように多くの職種があるため、自らが望む働き方やキャリアプランを見つけられやすいでしょう。
グローバル採用も実施
2024年度の大学院修了・大学・高専卒の採用計画は未定ですが、
募集は国内のみならず、2024年9月末までに海外の大学学部・修士・博士課程を卒業(修了)見込みの人も対象にしたグローバル採用も実施しています。
また、国内、海外とも新卒と同様の枠組みで採用を募集するなど、いずれも職歴の有無は問われません。
募集学科は以下の通り。
- 文系:法律、政治、経済、経営、商、文、教育、外国語ほか
- 理系:機械工学系、電気・電子・通信工学系、情報工学、化学系、物理学系、数学系、経営工学系、土木高額・建築・環境工学系、エネルギー・資源工学系ほか
以上のように、幅広く門戸が開かれています。
従業員の平均年収は896万円
日立製作所の採用情報によると、2023年4月予定の初任給は未定ですが、
2022年4月実績は大学修士修了が25万1000円、大学学部卒業は22万7000円、高専卒業は19万6000円でした。
初任給も決して低い水準ではありませんが、日立製作所の有価証券報告書における
2022年3月末現在の従業員の平均年間給与は896万9979円(平均年齢42.7歳、平均勤続年数19.3年)です。
勤続20年に満たない40代前半の若さで900万円に迫る年収を得られるのは、かなり恵まれていると言えます。
転職サイトの情報でも、日立製作所の平均年収は電機メーカー業界の平均(約663万円)を大きく上回っています。
総合職に限った日立製作所の平均年収は約1200万円で、コロナ禍でも高い給与水準を維持してきました。
年齢層別に見ると、平均年収は20~24歳が298万円ですが、25~29歳は626万円と一気に上がることが分かります。
35~39歳で700万円に達し、全社平均の850万円に達するのは45~49歳。50代は900万円台後半を維持しています。
もちろん、役職が上がれば平均年収も上がり、課長職は約1300万円、部長職になれば約1500万円に達します。
こうしたことから、昇進に見合う努力と実績を重ねれば収入面で報われる企業であることが分かります。
多様な職種と高収入が魅力
さて、ここまで日立製作所の採用情報や年収などを検証してきました。
日本を代表する総合電機メーカーとして幅広い職種があり、若いうちから高収入を得ることができる企業であることが分かりますね。
グローバルな成長のさらなる加速が期待される日立製作所の魅力を感じたなら、新卒採用への挑戦をぜひ検討してみてください。